暮らしに最も近い指標
GDPが経済全体の規模を測るのに対し、物価と雇用の指標は、私たちの暮らしに最も直接関わります。物価が上がれば生活が苦しくなり、失業が増えれば不安が広がる。これらの指標を正しく読むことは、経済ニュースを「自分ごと」として理解する鍵です。インフレや失業で学んだ概念を、実際の数字の読み方につなげましょう。
物価指数——3つのCPIを読み分ける
物価の動きを測る代表的な指標が、消費者物価指数(CPI)です(物価指数で基本を学びました)。ニュースを読む上で重要なのは、CPIに複数の種類があることです。
- 総合(すべての品目):生活実感に近いが、変動の大きい品目に振り回されやすい
- 生鮮食品を除く総合(コアCPI):天候で乱高下する生鮮食品を除き、基調を見やすくする
- 生鮮食品とエネルギーを除く総合:国際情勢で動くエネルギーも除き、より基調的な物価を見る
なぜ、こう区別するのでしょうか。生鮮食品やエネルギーの価格は、天候や国際情勢で大きく変動します。だから、これらを含む総合指数だけを見ると、一時的な変動に惑わされ、物価の基調的な動き(継続的なトレンド)を見誤ることがあります。「物価が上がった」というニュースでも、それが一時的な生鮮食品の高騰なのか、経済全体の継続的な物価上昇なのかで、意味がまるで違います。複数のCPIを読み分けることで、この違いが見えてきます。
失業率——数字の裏を読む
雇用の指標の代表が、失業率(完全失業率)です。失業を読むで学んだように、この数字には、注意すべき裏があります。
失業率の失業者は、「働く意思があり求職している人」に限られます。ここに落とし穴があります。景気が悪くて求職をあきらめた人は、失業者から外れ、統計の分母(労働力人口)からも消えます。すると、実際には職がなくて困っている人がいても、その人が統計から消えることで、失業率が下がって見えることがあるのです。だから、失業率が改善しても、雇用が本当に良くなったとは限りません。
失業率を読むときは、他の雇用指標も併せて見るのが賢明です。有効求人倍率(求人数と求職者数の比)、就業者数の変化、賃金の動向——これらを組み合わせると、雇用の実態に近づけます。一つの指標だけで判断しない——この原則が、雇用でこそ重要です。
物価と雇用のつながり
物価と雇用は、実は深くつながっています。景気が良く雇用が増えると、賃金が上がり、需要が増えて物価が上がりやすくなる。逆に、物価を抑えようと金融を引き締めれば、景気が冷えて雇用が減りうる。この「物価と雇用のトレードオフ」は、中央銀行が最も気にする関係です。だから、物価と雇用の指標は、セットで読むと、経済の状態と、金融政策の方向が見えてきます。
ニュースで使う視点
物価上昇、CPI発表、失業率、雇用統計、賃上げ——物価と雇用のニュースを読むときは、「どのCPIか(基調を見る)」「失業率の裏(求職をあきらめた人)」「物価と雇用のつながり」を意識してください。これらは、金融政策を予測する手がかりにもなります。次の最終レッスンでは、これらの指標が描く大きな動き——景気の波を読みます。