愛知・名古屋で開催中のアジア競技大会で、トラブルが相次いでいます。9月18日のホッケー男子の試合では、韓国の国歌の代わりに北朝鮮の国歌が流れました。20日にはバスケットボール男子決勝を控えた韓国代表チームの送迎バスが手配されておらず、直前練習が中止になりました。選手の宿泊施設でも、コンテナ型の仮設宿舎で水漏れが起きるなど、不備が続いています。海外メディアからは「史上最悪」といった厳しい評も出ています。
この一連のトラブルには、共通する背景があります。これまで大規模な国際イベントの運営を担ってきた大手広告代理店が、東京五輪をめぐる談合事件を受けて今大会への関与を辞退したことです。代わりに、地元の企業や海外企業が中心となり、地元自治体の職員も多く運営に加わる、これまでと異なる体制が組まれました。
ここで効いてくるのが、組織を分業と協力の仕組みとして見る視点です。大規模なイベントの運営は、国歌の準備、交通の手配、宿泊の管理といった無数の役割に分かれています。それぞれの持ち場で「誰が何をどう進めるか」を滞りなく回すには、規則やマニュアルだけでなく、過去に同じような場面をくぐり抜けてきた経験や、現場どうしの阿吽の呼吸が要ります。長年この種の大会を担ってきた組織を外すということは、その蓄積ごと手放すことでもあったわけです。
これは、意図せぬ結果という視点で読むと筋が通ります。談合を防ぎ、クリーンな体制で大会を運営するという目的そのものは、まっとうなものです。しかし、システムの一部を強く押す(=経験ある担当者を外す)と、その影響は思わぬところに波及します。今回でいえば、経験の浅い担当者が増え、研修や引き継ぎが追いつかないまま本番を迎えた、という形で表れました。談合対策という一つの問題を解決する手が、運営の質という別の問題を生んだのです。
だからこそ、こうしたニュースに触れたとき、「担当者は誰か」「誰の責任か」だけを探すのは、あまり実りがありません。むしろ、「クリーンさと実務能力を両立させるには、どんな引き継ぎや研修の設計がありえたか」を考えるほうが、次に活きる問いです。良い目的を掲げた変更ほど、それが生む副作用にも目を配る必要がある——このニュースは、そのことを静かに教えてくれます。