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統計の読み方
平均・グラフ・調査結果に潜むごまかしを見抜く技術
この概念を学べるレッスン
- 治安と数字を読む犯罪と社会・約5分
- 貧困をどう測るか開発と貧困の経済学・約4分
- 経済指標とは何か経済指標の読み方・約4分
- 失業を読む労働と雇用の経済・約2分
- 賃金はなぜ上がりにくいか労働と雇用の経済・約2分
- 世論はどう測られ、どう政治を動かすかメディアと世論・約2分
- 人口動態——少子高齢化を読む社会学入門・約2分
- 格差と分断社会学入門・約2分
- 良い社会を、どう測るか幸福とウェルビーイングの経済学・約5分
- 気候データの読み方気候変動の科学入門・約2分
- グラフのウソを見抜くデータ思考の実践・約3分
- データで決める文化とその落とし穴データ思考の実践・約3分
- 公衆衛生——社会で病気を防ぐ生命と医療のリテラシー・約3分
- 統計の読み方科学リテラシー・約2分
- 「平均」を疑う——代表値と分布統計学基礎・約2分
- 標本から全体を知る——推定と誤差統計学基礎・約2分
この概念で読むニュース9件
2026年8月11日定番の型
『SNSが長いほど正答率が低い』全国学力調査——同じデジタル機器で、結果が真逆に分かれた理由
文部科学省は8月3日、令和8年度全国学力・学習状況調査の分析結果を公表した。 「SNSや動画視聴の利用時間が長い児童生徒ほど正答率が低い」傾向が確認された一方、 「ICT活用に自信がある児童生徒ほど正答率が高い」傾向も同時に見られたという。
2026年8月7日定番の型
認知症の『ほぼ半分は防げる』?——リスク要因の数字を、正しく値引きして読む
スウェーデンのルンド大が約500人(平均65歳)を4年追跡した研究で、喫煙・高血圧・心疾患・ 高脂血症・糖尿病などの「変えられるリスク要因」が、認知症につながる脳の損傷と関連していた。 記事は認知症のほぼ半分がこうした要因と関連しうると伝える(The Journal of Prevention of Alzheimer's Disease)。
2026年8月6日定番の型
名目の給与は34年ぶりの伸び、でも実質は1.6%——「賃上げ」の二重の読み方
厚生労働省が8月5日に発表した6月の毎月勤労統計調査(速報)で、物価の影響を除いた実質賃金が 前年同月比1.6%増と6カ月連続のプラス。名目の現金給与総額は53万1677円で3.4%増え、3%超の 伸びは5カ月連続で1992年3月以来34年3カ月ぶり。同じ6月の消費者物価は1.9%上昇していた。
2026年7月15日定番の型
救急隊への妨害「過去5年で最多」——その数字をどう読むか
東京消防庁が、救急隊への暴力・暴言などの妨害行為が2025年に24件で過去5年最多だったと公表した。 2021〜24年は年20〜22件で推移。2026年は5月末で15件と前年を上回るペースといい、 「法的措置も辞さない」としている。
2026年7月3日定番の型
内閣支持率52.5%——この数字はどこまで「本当」か
6月第1週の世論調査で、高市内閣の支持率は52.5%と報じられた。 一方、内閣支持率は調査会社によって数字が大きく異なることが知られている。 「支持率」という一つの数字の後ろにある、調査の仕組みが問われる。
2026年7月2日定番の型
実質賃金が4カ月連続プラス——「賃金が上がった」は本当か
厚労省の毎月勤労統計で、物価の影響を除いた「実質賃金」がプラスを続けている。 2026年4月分は前年同月比+1.9%で、4カ月連続のプラスとなった。 名目賃金の伸びが物価上昇率を上回る状態が定着するかが焦点になる。
2026年6月25日定番の型
出生数67万人、10年連続で過去最少——この数字が確定させる未来
厚生労働省の人口動態統計(概数)によると、2025年の出生数は67万1236人で過去最少を更新した。 合計特殊出生率は1.14で10年連続の低下となり、過去最低。 死亡数との差である自然減は約91万8000人と、2年連続で90万人を超えた。
2026年6月21日定番の型
5月の消費者物価は前年比+1.5%——3つのCPIを読み分ける
総務省が発表した5月の全国消費者物価指数は、総合で前年同月比+1.5%だった。 生鮮食品を除く総合(コアCPI)は+1.4%、生鮮食品とエネルギーを除く総合は+1.8%。 物価上昇は落ち着きつつも、基調的な上昇は続いている。
2026年6月19日定番の型
防衛費「GDP比2%」時代へ——数字の数え方まで論点になる理由
2026年度予算の防衛関係費は過去最大の9兆円台となり、補正予算を含めた前年度の防衛費はGDP比2%規模に達した。 一方、日経の集計では、インフラや海上保安庁まで含めた防衛関連費はGDP比1.9%とされ、「何を防衛費に数えるか」自体が論点になっている。 防衛費は2022年度の約5.4兆円から毎年およそ1兆円ずつ増えてきた。